今や日本と言えばオタク文化です。
外国人にも日本のアニメは大人気で秋葉原はその聖地と言われています。
アニメに興味がある人で、アキバ系職種の仕事がしたいと思っている人も多いでしょうね。
有名な「代々木アニメーション学院」アキバ校の校長は現在の就職事情についてこのように話しています。
「現在、アニメーターという職種はどこでも人手不足です。
よって以前よりずっと就職しやすい状態になります。
実力、やる気でどんどん出世できる職種です。
堅実な道は本校のキャラクターデザイナー科で、画像編集ソフト、ソフトフォトショップなどの使い方を学習しその後の仕事に生かすことです。
逆に声優、漫画家はやる気よりも実力勝負になってきます。
どの分野で働くとしても独学ではなく、そのための専門学校に通い基礎を学ぶことは大切です。」と。
アニメに関するお仕事で声優という職種も人気がありますよね。
曲を出したり、ライブをしたり、アニメを超えてその声優さんの人気が一人歩きすることもあるくらいです。
これだけアニメーションが溢れている日本ですから声優という職種も人手不足になりがちでしょう。
簡単なようですがタイミングよくセリフを言い切り、まるでそのアニメの主人公が話しているように自然に言葉を乗せていくわけですからとても特殊な難しいお仕事でしょうね。
声優になるための専門学校に通っている人たちはボイストレーニングをはじめ、様々な科目を学習し続けています。
こうしてオタクの聖地と呼ばれる秋葉原ではその日本アニメの将来を担う新しい人材を専門学校で育てていることになります。
アニメが大好きな方はこのような職種にチャレンジしてみてはいかがでしょうか。
精神障害者をケアする職種の人手不足について、厚生労働省が開いた検討会の内容の続きです。
入院医療では、精神病床に入院している患者およそ３２万４０００人のうち、１９万６５００人が統合失調症であるデータを発表しました。
また５５歳以上の入院患者が増加傾向にあるとのデータを発表しました。
そこで精神病床の機能の改革案ですが病期を急性期、回復期、療養期の３つに分けること。
また疾患の症状に応じて、入院の機能を分担することなどを提案しました。
通院、在宅医療に関しては、精神科デイケアの利用状況や、また、訪問看護の効果などを提示した上で、その症状に対応したデイケアの機能を分化させる案や、精神科の訪問看護の普及に力を入れることを提案した。
医療体制、連携では、救急医療体制の整備状況、各都道府県が策定した医療計画制度の見直しなどを提示した上で、精神科救急医療体制の充実、精神医療の病院と診療所のそれぞれの機能に合った分担などの課題を提示した。
質の向上についてはどうでしょうか。
抗精神病薬の処方では、実に日本は欧米に比べて３剤以上が多いことを取り上げました。
または精神科病院に勤務している准看護師が減少傾向にあること、それらを踏まえて今後の課題として、薬物療法、そして精神医療にかかわる人材を確保することを挙げました。
どうしても医療という職種に携わる人は仕事がきつく大変だと言うイメージがあるので、若い人のなり手も少ないと言われています。
介護職種では人手不足のため、外国人の採用を始めていると言います。
精神障害者ケアのために働く人もなんとかして人材を確保したいものです。
このような検討会で上がった内容が早い時期に実現化し、現在の状況が改良されることを望みます。
精神障害者の回復のために働く職種、医療従事者が人手不足というお話をしました。
それを改善するため厚生労働省の検討会が開かれました。
この検討会は、２０１４年に向けて見直しを図っている、精神保健医療福祉の改革ビジョンに基づき、その後期５年間の重点的である施策を２００９年９月には策定しなければならないため、今年の４月に設置されました。
今回で３回目となった会合で、厚労省側はどのように発言したのでしょうか。
全体的な具体像を発表するには未だ至っていないが、精神障害を抱える患者を支援する体制として、１相談体制、２入院医療、３通院、在宅医療、４医療体制、連携、５質の向上、以上の５つを出しました。
相談体制ではどのように改善していくのでしょうか？
２００２年に保健所がすでに実施した精神保健福祉相談を利用するということ、被指導延人員が、減少傾向であるので、代わりに市町村の被指導延人員を増加させていると発表しました。
被指導延人員も人手不足ということになりますね。
保健所が、現在、市町村から受けている相談内容として困難な事例の解決がおよそ９９％以上を占めているデータを示し、今後の課題を提示しました。
具体的には、どういったことでしょうか。
精神保健福祉センター、保健所、市町村の行政機関と医療機関が役割分担すること。
行政機関内でも役割分担すること。
障害者自立支援法をはじめとした精神障害者福祉に関係した相談体制と、精神保健に関係した相談体制を調整すること。
以上が具体的に上げられた内容です。
役割分担でこの職種の人手不足の現状が少しでも改善されると良いのですね。
介護などの職種も人手不足で大変ですが、まだまだ他にも人手不足に陥っている職種があります
それは精神障害者に関する職種です。
医療関係の職種は人手不足を言われていますが特に精神障害者に関する医療従事者が不足しています。
アルツハイマー病、または統合失調症などのため、精神病床に入院中患者に対して行われている退院させるための促進策が問題視されています。
そして地域の支援体制を議論中である厚生労働省の検討会が開かれました。
これはこれからの精神保健医療福祉のあり方について検討するための会です。
この検討会は国立精神神経センター総長である樋口輝彦氏が座長として開かれました。
この討論会では精神障害者を支えている現在の精神保健医療体系を主なテーマとして、意見の交換がされました。
各現場の委員からはどのような意見が上がったのでしょうか。
まず准看護師についてです。
この方たちは病院からの訪問看護が現在は認められていません。
もっと准看護師が今後は訪問介護できるような方法を考えるべきであるという意見が出ました。
訪問介護をしたくても法的に認められていない準看護師の立場もつらいところでしょうね。
また、いくら有効と思われるシステムを作ってみたとしても、結局、人手不足で動かないそうです。
人が足りないという意見が多く、現在の人材確保の必要性が迫られているという内容でした。
医療全般に人不足と言われている現在ですからこういった意見が出てくるのは珍しくないことでしょう。
病院での人手不足を少しでも解消するため、ベトナム人の看護師候補生を受け入れている病院では患者さんたちはどう感じているのでしょうか。
入院患者さんの話では「ベトナム人の看護候補生は熱心に勉強しています。私たち患者の気持ちも分かってくれる。日本人看護師さんと同じで変わりません」と話していました。
ホアさんは「私が患者さんに拒否された時でも先輩たちで相談出来る人がいるから安心できました」と話しています。
「あかね会」では、ベトナム人の看護師の受け入れによって得たこの経験を、今後のインドネシア人の受け入れの際にも生かしたて行きたいと考えています。
今年新規でインドネシア人看護師候補者が２人、病院に訪れました。
この２人にホアさんは「分からないことがあったら何でも聞いて」と声を掛けてあげたそうです。
こうした外国人の看護師候補の受け入れは、人材の国際化の表れでしょう。
それに加えて国内での看護、介護の職種における人手不足が背景にあります。
わが国は高齢化で病院、老人ホームなどの利用者が増えていますが、必要な職員の数は伴って増えません。
若手の希望者はどうしても少なく、医療、介護の職種では人材確保が難しいのでしょう。
今回のＥＰＡに基づく外国人看護師候補の受け入れですがすぐに人手不足を解消できるわけではありません。
インドネシア人の生徒が国家試験に合格するまでの給与、そして研修にかかる費用は、受け入れ先である病院、または介護施設が負担します。
患者さんとの意思疎通がうまく行くように日本語学校へ通わせたり、その教育も考えています。
こうした外国人看護師の育成は、近い将来に必ず起こるだろうこの職種の人材不足への先行投資だと言うことです。
めまい、吐き気の原因
看護、介護の職種は人手不足と言われています。
これに伴い海外からの人材を確保する動きが出ています。
患者さんにはわりと好評だそうです。
廿日市の阿品土谷病院では、ベトナム人看護師、ディンティタン・ホアさん、２６歳が活躍しています。
流暢な日本語で、笑顔で話しかけ仕事もてきぱきこなして行きます。
人手不足のため、インドネシアから看護師候補生２人を受け入れているこの病院。
運営する医療法人である「あかね会」が１９９９年から、行っている試みです。
異なった職種ですが中小企業が加盟している「ＡＨＰネットワーク協同組合」という組織があります
この組合が実施している外国人の看護師養成支援事業に参加しています。
これまでに、この病院ではホアさんたちベトナム人の看護師である７人を受け入れました。
外国人でも日本の看護師資格を持っていれば、ここ日本では在留資格として「医療」で就労を認めています。
研修目的でありその期間は７年以内に限定されています。
ＥＰＡにより看護師資格を取得したインドネシア人は継続して就労が可能です。
ホアさんはこう話しています。
「先進国日本で、進化した医療を学んで国に帰りたい」と。
この思いから同事業に参加しました。
高校卒業してからベトナムでおよそ１年半ほどで日本語を学びました。
その後日本に渡り東京の看護専門学校に入学、そして国家試験に合格しました。
ホアさんが勤務するのは広島の病院です。
働き始めたころは広島弁を聞き取れず、困った経験もあるとか。
何度も聞き返して患者さんに怒られたそうです。
いくら日本語を勉強してきたからと言っても地方の方言は難しいのは当然ですね。
また外国人を差別する人からは血圧測定を拒否されたり、体ふきも拒否された悲しい経験があるのです。
ですが働き続けることによって患者さんも慣れてきて、もう今ではそのようなことはなくなったと言いますからよかったですね。
農業の人手不足を解消しようと地方の町も動き出しています。
愛知県豊田市の四郷町では「市農ライフ創生センター」とう施設が活用されています。
３月中旬にはイチジク畑で大勢の人が、元気一杯で草取りをしました。
彼らは急増する団塊世代の退職者なのです。
その人たちを対象にした健康づくり、生きがい対策などへ向けて新たな活動が地方で始まっています。
このセンターでは農業の新たな担い手を作るために、遊休農地を活用しています。
２００４年４月開設され５年にいたりますが現場にはこれから農業を志す人たちが沢山いました。
このセンターは、豊田市とあいち豊田農協が共同して運営しています。
２年間の研修で新たに農業を始める人を育てます。
この目玉コースが「担い手づくりコース」です。
このほかにも、農地所有者の人で、さらに１年間研修して、栽培についての技術の習得を目指した「農地活用帰農コース」があります。
また、農業を趣味レベルで考えている人向けの「旬の野菜づくりコース」と、実にいろいろなコースがあります。
「担い手づくりコース」を修了した後はセンターが市内にある１０アール以上の農地の借用を仲介してくれます。
こうして人手不足の農家に、これらの人を援農者として紹介することにより農業という職種に携わる人を増やしていく試みです。
作物は生き物ですから基礎をきちんと学ぶことが大切だとコースに通う人は話しています。
このように人手不足の職種に対して行政が支援してくれる施設が増えることを望みます。
埼玉県内で人手不足で困っている職種があります。
それは林業です。
林業は高齢化などで常に人手不足の状態にあります。
埼玉県森づくり課では下記のようにコメントをし、人材を募集しています
まずは臨時で挑戦してみること、その後、正規の職員になるかもしれない、将来的には林業に定着してもらいたいと話しています。
一方、埼玉県の農業ではどうでしょうか。
２００９年２月にさいたま市中央区で就農支援セミナーが開かれます。
会場となるのは県新都心ビジネス交流プラザです。
こうして無料のセミナーを開催し人材確保にあたっています。
セミナーは以前にも農業に関心のある人に向けて実施してきました。
ですが今回は、埼玉県内の農業生産法人である２社が参加します。
農家の継承者ではなく社員として農業を行うのですから収入に左右されることなくお給料は安定しているわけです。
ここでは給料制で働く農業の正社員を６人、そしてパート１４人を募集しました。
セミナー会場ですぐ面接してくれるのもポイントです。
そして雇用の条件がマッチしたらそのまま採用する方針です。
県農業支援課のデータによると埼玉県内で新規に農業を始めた人、平成１９年９月?平成２０年８月で２４２人です。
以前の平成１６年度と比べるとなんと、５３人増えています
過去５年は増加している傾向です。
こうして農業に携わる人は増加の傾向にあるので、林業もぜひ続いて欲しいものです。
林業の人手不足解消の策としてチェーンソー講習会も行われています。
問い合わせ先は木材製造業労働災害防止協会埼玉県支部です。
林業という職種は特別なものと思われがちですが、このような講習会に参加することでお仕事の内容を身近に感じることができますね。
漁業、農業、介護などの職種は就職難と言われる今でも、慢性的に人手不足は続いています。
これらは会社員と比べて体力的にきつい職種だからでしょうね。
特に漁業、農業はそれに携わる人たちの高齢化も大きな問題です。
後継者不足、雇いたくても人が集まらない状況では高齢になっても自分自身でその仕事を続けるしかないのですから。
今年に入ってから大分県の湯布院町であった死亡事故です。
町の行事、野焼きで高齢者４人が死亡してしまったという事件が起きました。
野焼きの延焼事故なのですが、どうしてこのようなことが起きてしまったのでしょうか。
野焼きの実施者は塚原財産管理委員会です。
その話によると、今年の春は天候不順が続いた理由で日程が変えられ、それにより若い人たちが参加することが難しい平日の実施になってしまったそうです。
それによっての人手不足で通常の作業手順から変更して行っていたという事実がわかりました。
これらのいくつかの要因が不運な事故につながったと見られています。
事故のあった塚原地区、ここでは例年、３カ所でおよそ４８０ヘクタールの大きさの野焼きを実施します。
例年では参加人数を確保しやすい土日で行いますが、この時期の週末は雨が多かったため、平日に実施されました。
この地区の６５歳以上、高齢化率はどれくらいでしょうか。
それはおよそ３２・８％（２００９年２月末現在）で、毎年、人手不足となっています。
亡くなった４人のなかで３人は、手順変更に伴いその現場での野焼きを始めてすることになったそうです。
野焼きに参加した人で他にも耳に軽いやけどした人もいます。
結果、死傷者は７人ということです。
人手不足はこうして人の命まで影響してくるという地域の高齢化問題、とても深刻ですね。
アルバイト、パートなど、または派遣社員の平均時給が最低水準まで落ちてきたというデータがあります。
求人情報を提供している各社が調査を開始してから、現在がもっとも低い水準まで落ち込んでいます。
アルバイトの時給は平均で９５０円前後です。
派遣社員は時給平均１６００円を下回りました。
アルバイトの定番といわれる飲食店、または販売、サービス業の時給が下げられているのです。
それに加え工場などで働く技術系の職種や事務職なども時給は下げられています。
不況の中、企業は人件費の削減に力を入れていると言えます。
飲食、販売、サービスの職種は人手不足と言われ続けていますね。
人手不足でしたら時給を上げて人材確保に動き出す企業が増えてもよいと思います。
ですが、どうして時給が上がらないのでしょうか。
働き手は時給が減っても我慢して働くしかないと言います。
アルバイトの時給の引き下げは当面、続く予定です。
飲食店、販売やサービス業などもアルバイトの時給を下げています。
某百貨店のアルバイト募集の詳細を見ますと交通費込みの時給になっているのもしばしば見かけます。
売り場、催事によりその時給に差をつけることによって時給の引き下げにつなげています。
人手不足と言われている職種がどこも時給が下がったかと言えばそうではありません。
慢性的に人手不足な介護関係の時給は、２００８年１１月以降は３か月連続の上昇を見せています。
さらに２００９年４月には介護報酬のアップも予定されています。
景気悪化が続く昨今、人員削減が正社員に対して行われている企業も多いなか、アルバイト、パートでなんとか食いつなぐ人は増加しています。
ですから時給が減っても辛抱して働く人が増えてしまうのは当然のことなのです。
